求人情報や募集要項には、企業からの必要最低限の情報しか載っていません。転職するためにあなたが本当に知るべき情報は自ら調査しないといけないのです。
また、面接できる企業が出てきたら、その企業の業種や業界のポジション、業務内容、企業規模、経営方針、さらに企業の特徴などもろもろ企業研究する必要があります。
同じ業界や同じ業種での転職だとしても、業務内容や職場環境、企業が求めるスキルは企業ごとに大きく違います。事前の企業研究は徹底して行いましょう。
なぜ、企業研究が必要なのか？
あなた自身のために、この企業で本当に働いても良いのかを見極めるため
企業研究を「面接のときに知らなかったら気まずいから」など、面接対策のためと勘違いしている方も多いと思います。確かに面接時にその企業をどれだけ研究してきたか「知っている！調べて来ました！アピール」も重要です。面接時に「そんな事も知らないの？」と面接官を怒らせてしまっては元も子もありません。
しかし、企業研究の本来の目的は、あなたがこの企業で本当に働いても良いかどうかを見極めるための作業です。「この企業で自分は成長できるのか？」「経験を活かしてステップアップやスキルアップできるか？」「企業の目指す先と自分のやりたい事が合致しているのか？」など、より具体的にその企業について調べ、しっかり見極めましょう。
企業研究をせずに面接に挑む人は落ちやすい傾向あり
企業研究をせず求人企業の面接へ出向くということは「（御社のことは何も知りませんが）御社に入りたいんです！！（ま、本音はとりあえず転職できるんならどこでもいいですがね）」と言っているようなもの。
経験上、転職に成功する方は企業のIR情報などを熟読し、転職に後悔する方はIR情報を読まないばかりか企業研究そのものをおざなりにしがちです。相手方企業を研究することは、「御社に会社に入りたい！」という良いアピールになります。
正直なところ、企業研究を行っていない方が多いです。転職エージェントにポイントだけ聞いてお終いという方がほとんどではないでしょうか。
転職エージェントのdodaの調査データによると「13.1社に応募した人は、3.2社の一次面接を受け、次のステップに進めた0.8社の中から内定を得ている」とのことです。転職するためにとりあえず応募して、たまたま返事があったので企業と面接。このように下手な鉄砲も数撃ちゃあたる戦法にどうしてもなってしまうので、企業研究の時間もあまり無い…というケースも正直多いのではありますが…。
結局、企業研究せずに自分に合わない企業に転職してしまい。合わないので短期間で辞め、また辛い転職活動を再開する、という事にならないようにするため、しっかり企業研究をするようにしましょう。
- 企業研究をしないで転職する人は、転職後に後悔しやすい
- 企業側にも不愉快な思いをさせてしまい、落とされやすくなる
- 転職に失敗しないためにしっかり企業研究をしましょう
１．口コミ
「検索エンジン」「転職者が企業を格付けする口コミサイト」や「掲示板」などを使って企業名や商品名などで情報を検索してみましょう。
有名な匿名掲示板など情報ソースとしては非常に怪しいところですが、転職し内情を知ってから「あの書き込みはこういうことだったのか！」とわりと真実に近い事を言っている場合も多いです。
『企業名 ＋ ブラック』などで検索すると、本当にブラック界隈で有名な企業だったら、わらわらとブラック情報が出てくることも。
また、最近では口コミサイトで企業の内情を知りやすくなっています。キャリコネ・カイシャの評判・転職会議・VORKERSは、転職者が企業を格付する口コミサイトです。在職中や退職した方々がその企業の口コミを投稿しており、企業のリアルな部分を知る事ができます。
ブラック企業を暴け！ 企業口コミが見れる『キャリコネ』[img_careerconnection]
『キャリコネ』は企業の口コミサイトと転職支援サービスの両方を無料で利用できるお得なサイトです。転職サービスに登録すると、企業口コミ・企業の年収などが閲覧できるようになります。まずは無料登録してみましょう。
「転職はまだ先、でも気になる会社や今勤めている会社の口コミを見たい！」という人でも利用可能。現職に不満や不安を持っているような方は、 同業他社の口コミや年収を見て「転職すべきかどうか」を判断するために登録しておくとよいでしょう。登録さえすれば全て無料で利用できます。
[img_careerconnection]
２．転職エージェント（人材紹介会社）
転職エージェントは実際に求人企業の担当者へヒアリングをしています。企業を訪問し社内の雰囲気を確認したり、どういった人材を企業が欲しがっているかも把握しています。
企業へのヒアリング時には、募集内容、業務内容、売上推移、人員構成、給与水準、待遇などあらゆる情報を収集して、求職者と求人企業のマッチングをしてくれます。
また、その転職エージェントを利用して既に求人先企業に転職した方（先輩求職者）からナマの情報や意見を教えてくれるケースもあります。転職エージェントは転職成功者にもヒアリングをし内情などを情報収集しています。
さらに、人材派遣の転職エージェントの場合は、企業ごとに担当者が付いているので派遣先企業の内情を良く把握しているケースが多くあります。
このように自分ひとりで企業研究をするよりは転職エージェントを利用したほうが上手くいくでしょう。
３．IR情報
IR情報とは、上場企業が投資家や株主向けに、経営状況や財務状況、事業戦略など、業績動向に関する情報を発信することです。
IR情報には、「経営状況」「市場」「競合」「業績のいい事業」「悪い事業」「戦略」「今後の事業展開」などが記載されています。さらに有価証券報告書では、社員の平均年齢や平均年収などもわかります。投資家向けなので情報が良くまとまっており、企業研究にはもってこいです。
IR情報は企業のサイトに掲載されていますが、まとめてチェックしたい方はこういったサイトを活用するのもおすすめです。
４．会社四季報・就職四季報・業界紙
株式を公開している会社であれば『会社四季報』（東洋経済新報社）、『日経会社情報』（日本経済新聞社）、株式を公開していない会社では『会社四季報・未上場会社版』（東洋経済新報社）などで、会社の概略を調べることができます。
また、『就職四季報』は新卒向けに試験情報、採用人数、採用実績校、初任給、昇給率、離職率、育児休暇、残業時間等がまとめられています。
就職四季報 総合版 2019年版 (就職シリーズ)
：年4回
：年4回採用実績、残業状況、有休取得状況、30歳賃金などはもはや定番。人事に直接聞きたくても聞けない情報が盛りだくさんです。エントリー情報、採用プロセス、試験情報は、選考過程の異なる技術系職種も別途調査しています。
会社四季報 2018年3集夏号 [雑誌]：年4回
：年4回上場会社約3700社収録し、株価情報、企業の最新情報を掲載しています。
会社四季報 未上場会社版 2018年下期 2018年 4月号 [雑誌]：年2回
：年2回有力・成長企業約7000社を収録。注目企業、有力・成長企業、有力中堅・ベンチャ－企業などを掲載。巻頭に近い分類ほど詳しい情報があります。
日経会社情報 2017年新春号 2017年 01月号 [雑誌]：年4回
：年4回上場国内会社約3800社、上場外国会社約10社、上場投信約140社を収録しています。掲載は株式コード順で、巻頭に社名索引があります。株価情報・企業の最新情報が載っています。
外資系企業総覧2018年版 2018年 7/25 号 [雑誌]: 週刊東洋経済 増刊
主要企業編は資本金5000万以上で、かつ外資の比率が49％以上の企業約1300社を収録しています。その他企業編は資本金に関係なく対外比率20％以上の企業約1800社を収録。50音順、業種別、国籍、英文社名、親企業、本社所在地別の各索引があります。
また、業界新聞や業界誌を読むのもおすすめ。異業種への転職を希望する場合は、専門書や業界誌をチェックし業界動向を把握しておきましょう。
５．プレスリリース
プレスリリースとは、企業が「新商品」「新サービス」「人事交代」「組織変更」「筆頭株主変更」「決算」「社会的活動」「不祥事」まで、自社に関するあらゆることを各種メディアに向け告知するための文書です。新サービスの概要や企業の新たな動向などが簡潔にまとまっています。
企業の自社サイトでもプレスリリースは確認できますが、ほぼ並行してプレスリリース配信サービスを利用しています。プレスリリース配信サイトで興味のある企業名を検索してみましょう。
６．新聞／雑誌
企業関連記事が豊富にある新聞を読むことをお勧めします。また、最近では新聞社のWebサイトで記事検索もできるので、企業に関連する新聞記事や雑誌記事をチェックしましょう。
７．人脈
業務内容や経営状態、業界での位置づけなどは、がんばれば調べられます。しかし、実際の職場環境や社内の空気感、少し癖のある同僚などナマの情報をWEBや本を見た所でなかなか調べる事はできません。
最終最強の企業研究は人脈を使うことです。実際にその企業で働いている方から情報を仕入れられれば、これ以上に有用な情報はありません。友人・知人・親族・SNSのつながり・取引先や協力会社などで働く人からも有益な情報を得られる場合があります。企業の内情を知るためにも、人脈を使い直接人と会いナマの声を聞きましょう。
実際「給料は安く残業も多いがスキルアップにつながり将来的に見るとおすすめ企業だよ」「実力主義の会社だからやる気があればいろいろやらせてくれる社風だ」「社内の◯◯さんは癖があるから注意しろ」など調べる事が難しいナマの情報を得られる事が多くあります。
また、「希望する企業がまだ決まっていない」「業界に近い人とのつながりが無い」場合でもできることはあります。
疑問点について企業に問い合わせをすれば、その対応方法で社員のマナーや社風などもチェックできます。さらに面接時に職場を見学させてもらえば、雰囲気もわかります。
８．企業のWEBサイト
企業のWEBサイトは必ず確認しましょう。
既卒や転職者向けページは殺風景で情報が少ない事が多いですが、新卒向けのページには社員インタビューなども掲載され、企業の雰囲気や詳しい業務内容などを知る事ができます。
とはいえ、自社発信の情報は良いところばかりを誇大にアピールしたものが多いのも正直なところです。都合が悪いことは載っていないことを承知の上確認しましょう。
とくに、次のような割りとあるケースにはご注意を。
- 求人広告の内容とまったく違う情報が掲載されている
- 実際の業務内容や企業の方針よりも、社長個人の人生観や、抽象的な言葉、ふわっとしたイメージ、不必要に綺麗なビジュアルが何かを隠したり中身の無さをカバーするように全面にアピールされている
９．SNS・オウンドメディア
最近では企業ブログやソーシャルメディアを運用している企業が多くあります。採用向けであったりビジネスの集客用と目的は様々ですが、SNSやオウンドメディアを確認することで、その企業独自の取り組みや社内の雰囲気などもわかります。
１０．情報の見方
情報を集めて満足するのではなく、集めた情報を比較検討しましょう。企業研究の情報を吟味するポイントは以下のとおりです。
事業内容
主な事業分野だけではなく、関連事業や異業種・異分野への進出状況も確認し将来性を吟味しましょう。
創業・設立
創業は企業が立ち上がった時期、設立は登記をし法人で活動を始めた時期のこと。歴史ある企業か、新しい企業か、ベンチャー企業かをここでチェックしましょう。
従業員数・社員数
従業員数はパート・アルバイトを含む人数のこと。社員数は正社員の人数。人数が多ければ大きい企業だということがわかります。
平均年齢
一般的に、平均年齢が高い企業は古く、平均年齢が低い企業は新しい傾向があります。平均年齢が若いと、若い人間でも活躍できると捉えることもできまずが、その反面企業のブラック度が高く、入れ替わりの激しい職場である可能性もあります。（つまり社員が、すぐ辞めたくなるような職場）
資本金
資本金から会社規模を把握できます。
株主
株主をチェックしましょう。株主の構成から、次のような経営形態であることを推測できます。
- 株式の半数以上を社長が所有：オーナー企業
- 株式の半数以上を企業が所有：その企業の子会社
- 株式の半数以上を社外の人間が所有：会社の所有者と経営者が違う
- 株式の半数以上を社長一族が所有：同族会社
特色
業務や企業方針、業界地位、資本系列など、その企業の安定性や将来性を推測できます。
業績
決算報告の推移から、経営が順調かどうかを推測できます。なかでも「経常利益」は企業規模や経営成果を判断する基準として重要視されています。経常利益を判断するときには、安易に数字を比較するのではなく、業績が順調に伸びているかを見ることがポイントです。
従業員1人当たり売上高
売上高を従業員数で割ったものが従業員1人あたりの売上高です。高ければ生産効率がよいことがわかります。
ただし、この数字が高いということは、従業員1人当たりの業務量が多い可能性もあります。少ない人数で多くの仕事を回せば1人当たりの売上高は当然あがります。少数の社員に大きな負担を負わせているかもしれません。休日出勤や残業が常態化していないか併せて確認しましょう。
自己資本比率
自己資本比率は会社の安定性を見られる指標です。多くの一般的な企業は、自己資金と借金の両方を使って会社を運営します。
自己資本比率とは、総資産の中にどれだけ自己資金があるのかの割合で、自己資本比率が高いほど借金が少なく健全な経営状況だといえます。10%以下の企業は要注意！30%が及第点だと言われています。銀行などの評価でも、自己資本比率30％というのはよく言われています。
１１．企業を比較するポイント
企業研究のなかで企業を比較する際のポイントは、比較するのは同業種・同規模の企業にするということです。異業種や、規模の違う企業同士では当然比較できません。資本金や従業員1人当たり売上高など、業種・規模によって、大きく変わります。
そのため、企業を比較する際は同業種・同規模の企業を比較するようにしましょう。
また、志望企業の情報をチェックすることで、その企業が業界のどのポジションにいるかを把握することもできます。同業他社と比較することにより、業界全体の先行き確認することもできるのです。
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